還暦を前に公認心理師を目指す理由

長濱文子 (特定非営利活動法人ハッピーシェアリング)  Vol.577

私は、自分の母親が3回離婚したことで、独身の間は、結婚するのは簡単であっても結婚とは継続が難しいんだとずっと思っておりました。いろんな思い込みを持ったまま結婚して、私は来年還暦で結婚30周年を迎えます。様々な経験のおかげで幸せにしております。
親の離婚からいろいろと考えることがあり、8年前に結婚教育を学び始め、結婚教育相談員になりました。結婚教育についてはKNSの8分スピーチでもお話させていただいたことがあるのですが、決して結婚を押し付けるものではありません。日本では結婚について学ぶ機会がないまま、大人になるため、結婚は今自由な時代だと言いながらも、結婚したい人もしたくない人も結局は結婚についてわからない、と悩んでしまいます。結婚が〇、離婚が×、ということでなく、結婚するにしても、離婚するにしてもより幸せに自分の人生を生きていただくために一緒に考えていきましょう、というものです。前からお手伝いしたいと思っていた面会交流支援にも昨年声をかけていただき、支援に加わり、今年3月に特定非営利活動法人ハッピーシェアアリング（代表理事　築城由佳）の理事になりました。
面会交流は、離婚調停中あるいは離婚後の子どもが別居親に会うことです。日本は離婚後、単独親権であり、離婚後は、子どもは両親のどちらかが引き取り育てることになります。離婚しても子どもにとっては親ですから会う権利がありますが、離婚するということはたいていパパママはお互いを嫌いになって別れていますから、こどもが会いたいと言っても、相手に連絡を取りたくない親がほとんどです。すると、子どもは親の離婚により、別居親には会えなくなってしまいます。面会交流支援は、直接連絡を取りたくないパパママの間に入り、連絡をとり、パパママ同士が顔を合わせることのないように配慮して、子どもが別居親に会えるようにすることです。もちろん、嫌がる親子を会わせるのではなく、パパママ双方の合意が取れていることが前提です。面会交流支援をする前にパパとママの面談を別々に行いますが、話をお聴きしていると、なかには、ちょっとした行き違いが重なり、離婚前にカウンセリングに来ていただいていたら、離婚に至らずにすんだのではないかと思うパパママがおられますが、あくまでも面会交流支援は子どもファーストであり、子どもの将来のために行うものです。日本は協議離婚が9割ですから、離婚届を出せば簡単に離婚できます。離婚がいい悪いではなく、もし離婚前にカウンセリングが必須であれば、離婚に至らずに済むこともあるだろうし、離婚することは変わらなくても、離婚してから養育費や面会交流に関してお互いにもめることは回避できるので、子どもが辛い目に合うことは減ると思われます。
外国では、離婚前カウンセリングが必須の国もありますが、日本ではまだまだカウンセリング自体が身近ではありません。日本でも離婚前カウンセリングが必須になる日が遠からず実現するのではないかと思っています。そのときには、民間資格ではなく国家資格が必要だと考えて、心理では唯一の国家資格である公認心理師の取得を目指すことにしました。もちろん現場で相談にのりながらですので、ご相談者のお役にも立てますし、より理解も深まるのではないかと思います。大学編入後、院で2年学ぶのか、指定された施設での実習2年を経るのか、どちらかを修了後、やっと受験資格をもらえるという少し長き道ですが、健康に気を付けて10月からがんばろうとおもいます。
読んでいただいた皆様、ぜひ心の中で応援よろしくお願いいたします。皆様の健康とご多幸をお祈りいたします。