過去の産業革命と現在

森田誠 (ものづくり知好楽)  Vol.607

　ワットの蒸気機関は、ウィルキンソンの中ぐり盤の開発が重要な役割を持っていて、この工作機械により、加工精度の高いシリンダ加工が可能になり蒸気圧を直接利用できる仕組みが作られました。「理論と現実」が結びついたことで実現した技術です。
アダム・スミスの「国富論」といった出版物が世に出たのも、この革命が背景にあります。

第二次産業革命では、19世紀後半ドイツ、アメリカを中心に「軽工業から重工業への転換が行われたとされています。ドイツ、アメリカでは新たな動力源として内燃機関（エンジン）や電動機の研究が進められ動力源を小さくし効率を高めました。また、工業化が進む事により「轍の需要が継続的に伸び、その需要に対する「製鉄技術」の革新として、ベッセマー法という製鉄技術は、それ以前１トンあたり４０ポンドであった生産コストを６?７ポンドまでコスト削減を実現し、生産量と生産速度が増大したことも産業の変化。革命に大きな要因となりました。
　電動機は（1830年代にロシアで直流モータを発明）があり、その後、1866年にはドイツのジーメンスの自励式自動直流発電機、1870年のベルギーのグラムによる環状電機子を備えた発電機により、実用化が加速されました。
内燃機関は、1860年フランスのエティエンヌ・ルノワールが「ガスエンジン」の特許取得、その後、ドイツのニコラス・アウグスト・オットーは、1877年、現在も使われているガソリンエンジンの原型で、オットーサイクルの名で呼ばれている機関を開発し、1885年ベンツはガソリンエンジンで走る三輪自動車「パテント・モートルヴァーゲン」を製作。翌年特許申請、世界初のガソリンエンジン車が製造されます。
　重工業の発展とともに大量生産の時代となり、アメリカではフレデリック・ウィンズロー・テイラー (Frederick Winslow Taylor、1856年- 1915年)らが、科学的手法に基づく生産現場のマネジメントを提唱します。
　科学的管理法とは、「主観的な経験や技能に頼る作業を客観的・科学的な視点で分析・整理を行う」ことで、「課業管理」「作業の標準化」「作業管理のために最適な組織形態」を行うことで、「課業」とは『ノルマ』を意味し、当時は、一番生産性の高い職人の出来高を基準とし、その基準に基づき賃金が決められ、課業達成できない場合「減給」し「課業」以上の生産した場合「加給」されました。
　この科学的生産方式は、労働者との間に軋轢が生じ「ラダイト運動」や映画「モダンタイムス」などの批判的な活動も生み出しました。
　この頃、科学的手法は、作業に関する「時間研究」「動作研究」「工程管理具術」が学問として整理され「フォードのベルトコンベア方式」などに象徴される「大量生産」の時代に入ります。

　第三次産業革命は、明確な定義がなく 20世紀半ばから20世紀後半に、コンピュータの出現・普及によって、機械の制御にコンピュータが利用され、その後、ネットワーク技術の進化とともに単独の機械ではなくコンピュータの計算能力とネットワークの情報伝達技術を活用することで機械群としシステム化が促進され、より生産性が高められました。
国内では既に少子高齢化、労働人口の減少も視野に、自動化技術の促進は国家的なプロジェクトもあり数値制御工作機械の開発に力が入りました。また品質管理に対する手法、TQC（総合的品質管理）、ZD運動（無欠点運動）など取り入れ、戦後の奇跡的な経済発展から「安かろう、悪かろう」と揶揄された国が、高品質でコスパの高いものづくりを行う「世界の工場」として発展してきました。結果的に、前半は最もこの産業革命の恩恵を受け後半には、貿易摩擦から「ジャパンバッシング」「日本製品の不買運動」などにも発展し、消費地での現地生産がすすみ、人件費の安い途上国に生産拠点を移しはじめます。そして中古機械の海外輸出と団塊世代の退職から海外の生産拠点へ技術指導が行われていきます。結果として今日のアジア諸国の工業化と経済発展に寄与し、国内から海外へ生産拠点を移す企業も増加し、その間BCPの作成など叫ばれながらコロナ感染などの影響で大きくサプライチェーンが乱れ経済に影響が起こりました。

現在第四次産業革命の時代と（2011年 – 現在）呼ばれ、ドイツ政府、産業界が国家プロジェクトとして「インダストリ4.0」としてスタートしたことから、国内でも対応が求められているようです。
総務省のホームページには
「スマート工場を中心としたエコシステムの構築」人間、機械、その他の企業資源が互いに通信することで各製品がいつ製造されたか、そしてどこに納品されるべきかといった情報を共有し、製造プロセスをより円滑なものにする。さらに既存のバリューチェーンの変革や新たなビジネスモデルの構築をもたらすことを目的としている。これらの仕組みの整備が進めば、例えば大量生産の仕組みを活用しながらオーダーメードの製品作りを行う「マス・カスタマイゼーション」が実現する」とされています。
さて現在、企業においては「働き方改革（時短）」「賃金の引き上げ」といった労働環境の変化が求められ、一方で「生産性向上」が叫ばれるなか「日本の現状」はどうなっているのでしょう。
2020年のOECDがまとめた世界の平均賃金の比較データをもとにグラフを作成してみました。上位35カ国中、日本は23位で韓国は19位となっています。近い将来、労働コストが低いという理由で受注が増えるかもしれません。もしそのようなことが起こると外国人労働者が日本を目指すでしょうか？
学問の流れも、機械工学や流体力学、材料力学、熱力学など、物理的な視点から、経済学や生産工学。コンピュータ等の出現から情報工学と産業の進歩と科学の進歩はともに進化し、最近、「行動経済学」や「行動心理学」といった分野の研究も進み、今までの常識や当たり前が通じなくなってきているところもあるようです。さてさて、どんな社会になっていくのでしょう。